9月4日、小児がん専門医のメイ・コンセプシオン・ドレンド博士は記者会見で、小児がんは治癒可能性が高く、高所得国での全生存率は80％以上であると述べた。一方でフィリピンのような低・中所得国では、全生存率は現在30％ほどと低いため、小児がんに対する認識を高めるよう提唱している。
「小児がんに対する認識や知識不足、小児がんの専門医療や紹介センターの制限、貧困・経済的負担、地理的な問題などによって、特にミンダナオ島などでは医療へのアクセスには多くの障壁がある」とドレンド博士は説明した。
同氏によると、フィリピンは、2030年までに世界の小児がん生存率を60％に改善するために2018年に開始された「小児がんに対するグローバル・イニシアティブ」において、世界保健機関(WHO)が最初に焦点を当てた国の1つだという。フィリピンでは、年間5,000人以上の小児及び青年が新たにがんと診断されると予想されている。
これに関して、保健省が運営する最大の病院であるフィリピン南部医療センター(以下SPMC)が、ミンダナオ島における最後の砦としての役割を果たしている。2019年の国家統合がん対策法を通じて、SPMCは小児がんのための卓越した施設となった。
「パンデミックにより小児がん患者に対するケアへのアクセスが制限され、2020年の新たな患者が268年にまで減少した。しかし、2022年には349人に増加する見込みであり、現在ミンダナオ小児がん医療ネットワークで治療を受けている小児がん患者は計527人だ」とドレンド博士は付け加えた。
9月は国際小児がん月間である。生活がもとに戻るとともに新型コロナウイルス以外の病気への対処も目を向けられるようになり、またその必要性も高まっている。1人でも多くの子どもの未来が開けるよう、人員と設備への投資が不可欠だ。
